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塾の明日

投稿日:2019年10月21日 更新日:

どこかで聞いた話です。

中学校は道徳教育をやめて経済を教えた方がいいのではないかとのことです。たとえば、日本中に公務員は400万人おりますので、公務員の月収を10円だけ分けていただくことができれば、年間5億円もの予算が教育効率化に割り当てられるのだ、など、物事を数量でとらえる方法を中学生に教えるということらしいです。例えば教育効率化とは、五教科等の通常の学校授業はオンライン動画にし、宿題もそのままオンラインで小テストを行えるような、そういうシステムの開発と運用の費用などが挙げられます。オンラインなら生徒も重要な授業やわかりにくい分野を何度も見直し学びなおすことができます。しかも予習も復習も時期や時間にとらわれず可能になります。学校は①生徒の疑問の解決、②定期テストの実施、③部活動、④生徒の「日々の活動」「学習内容」「得意分野」「研究分野」等のプレゼンテーション会場、⑤学業成績上位者・スポーツ成績上位者・入賞者の公開、などの機能に特化した場所として発展します。「成績上位者から学習に躓く生徒までが混然一体であるクラスに対し、一律の授業を行う」という困難な状況から教員を解放できます。この困難から解放された教員は各生徒の学習活動や学習以外の活動の支援と推進に集中でき、本来の「教育活動」に専念できます。学習を自力で進めていける生徒はネット授業とテストによって飛び級が可能になります。成績不振者は相対的に留年措置がとられることになりますので、丁寧な助力を受けることも今以上に可能でしょう。海外では中学生が膵臓がんの新しい検査方法を発明したり、高校生が核融合炉を作ったりしています。日本でも先日、中学生がプログラミング言語を開発しました。中学校までの義務教育が確かさを増せば、日本の高校も学生の得意な(特異な)活動を支援する場になることができます。次世代を担う存在を世に送り出す学校は、上記のような場であってもいいのではないでしょうか。現在の小中学校と多くの高校は介護福祉施設状態です。教員は専門外であるにもかかわらず福祉職員の役をも担っています。福祉と教育は分離しそれぞれの専門職が分担したほうがこの国の明日の為になるだろうとのことです。

そんな話でした。
これが実現したら塾はどんな存在になるのでしょう。

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